アレルギー疾患対策強化 福医大、医師会など２０日連絡協設立 2020-01-17
福島県はアトピー性皮膚炎やぜんそくなど「アレルギー疾患」に詳しい医師や関係団体による連絡協議会を二十日に設立する。診療連携と人材育成を進め、治療環境の充実や疾患に関する正しい情報の普及を目指す。
福島医大付属病院など県内各病院の医師や県医師会、県薬剤師会、県看護協会、県栄養士会、県学校給食会、患者団体などの代表で構成する。二十日に福島市で初会合を開き、県内の現状や課題を把握する。その上で今後選定する「拠点病院」を核にした診療連携体制や医療関係者の技能向上、情報提供の在り方などを協議する。
医療機関への働き掛けでは、診療所と病院間の紹介・逆紹介手続きの円滑化、医療関係者の知識と技能を高める研修会開催などを想定。一般向けには学校、保育所の教職員らにアレルギー疾患への正しい対応を広める講習会などを検討する。
アレルギー疾患は幅広い症状が含まれる。生活環境や食習慣の変化を背景に患者は増加傾向にある。一方、治療を担う診療科は内科や小児科、皮膚科など多岐にわたり、医療機関の連携や治療水準の底上げが課題になっている。
ぜんそくと花粉症を含むアレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、結膜炎を対象にした厚生労働省の二〇一七（平成二十九）年患者調査によると、県内では十万人当たり約千四百三十人が医療機関を受診している。県健康づくり推進課は「協議会の活動を通してアレルギー疾患患者に適切な医療を提供できる仕組みを築く」としている。
【赤嶺批評】
県が中心になってアレルギー症を撲滅しよう、関係者の技術や知識を高めようという取り組みは素晴らしいと思う。
ただ、治療技術とされる理論が、多くのアレルギー症患者に対して、有益なものなのかが問題である。これまでの標準治療とされるステロイド剤を中心とした処置では、何の意味もない。さらに被害者が増えることになるだけであるし、多くの研修時間は無駄になる。
患者団体の代表なども参加とあるが、医者とひも付きの団体が殆どとなるが大丈夫なのだろうか？患者団体自体での克服理論があり、この会での影響力次第となるだろう。
製薬マネーに染まる皮膚科学会の中心医師が、本気で患者の事を思って本気で行動できるのだろうか？患者中心の治療方針を打ち立てれば、この福島の皮膚科医は、製薬マネーどころか保険医療も消滅し自費診療となるけど大丈夫なのかなぁ。。
福島県だけではなく、この行動が全国に波及し、多くの皮膚科医、小児科医が本気で取り組めるようになると、少しは被害者は減少するでしょう。そうなっていただきたいシ、もう、そんな時期ではないでしょうかね、先生方。
この主とする治療方法が問題ですよね。これまでのような処置では、いつまで経っても解決には至らないし、何のための活動かわからない。もし、本気で克服方法を探究しているんどえあれば協力していいけどね、、、無給で。
頑張れ！ 福島～～。
